メール配信とは、インターネットを通じて電子メールを利用し、特定の個人やグループに対して大量または個別にメールを送信することです。マーケティング、情報提供、顧客関係の維持など、様々な目的で使用されます。この記事では、メール配信方法・メリット・注意点について解説します。
メール配信システムをお探しなら、kreisel-クライゼル（CRMプラットフォーム）やAutobahnMTA（API・SMTPリレーメール配信エンジン）などの専門的なメール配信サービスのご利用をおすすめいたします。
ダイレクトメールとの違い
メール配信は電子メール（email）を使用し、インターネットを通じて情報を送信します。
メール配信は配信コストが低く、大量の受信者に対しても短時間で配信できます。また、データベースに基づき受信者をセグメント化し、受信者によって送信するコンテンツを変える事（パーソナライズ）は容易です。
一方、ダイレクトメールは郵便サービスを利用して物理的な郵便物（手紙やカタログなど）を送ります。
ダイレクトメールは物理的な形で届けられるため、受け取る体験があり、より目を引くことができる場合もあります。しかし、パーソナライズ化するには印刷物を変更する必要もありコストがかかるでしょう。
メール配信の種類
メール配信の種類にはいくつかあり、それぞれ異なる目的と利用シーンに応じて使い分けられます。主な種類は以下の通りです。
ニュースレター
ニュースレターとは、企業や組織が定期的に発行し、製品やサービス、業界のニュース、イベント情報、役立つ記事などを受信者にメールで提供する情報通信の一種です。情報の共有、顧客との関係強化、ブランド意識の向上を目的としており、受信者は通常、メールリストに登録することでニュースレターを受け取ります。
プロモーションメール
プロモーションメールとは、企業が商品やサービスの宣伝を目的に送るメールのことです。新製品の案内、セールや特別オファーの告知、限定クーポンの提供など、顧客に購買を促す情報が含まれています。効果的なプロモーションメールは、顧客の関心を引き、アクションを奨励する内容とデザインが特徴です。
トランザクションメール
トランザクションメールとは、顧客が取引やアクション（例えば購入や登録）を行ったことを受けて、企業が自動的に送信するメールです。具体的には以下のようなメールです。
- 注文の確認メール
- 購入のお礼メール
- 配送情報の通知メール
- パスワードのリセットメール
- アカウント認証メール
など、特定の顧客のアクションに関連する情報を提供するために使用されます。これらは一般に、高い開封率を持つメールであり、顧客サービスの一環として重要です。
トリガーメール
トリガーメールとは、特定の行動やイベントが発生したことを契機に自動的に送信されるメールのことです。
例えば、ウェブサイトで商品をカートに入れたが購入手続きを完了しなかった顧客に対して、「カートに商品が残っています」といった内容のメールを送ることがあります。このように、ユーザーの行動をトリガー（引き金）として送信されるので、タイムリーかつ関連性の高いメッセージを配信することができるメールマーケティングの手法です。
メール配信システムとは
メール配信システムとは、大量のメールを自動的に多くの人に送るためのプログラムやサービスです。メールリストの管理、メールのデザインや内容の作成、配信スケジュールの設定、送ったメールの効果測定などを一括で行えます。企業や団体がマーケティング活動や情報提供のために使うツールです。
メール配信を行うなら、メール配信システムを自社で構築するか、メール配信システムを有するサービスを利用する必要があります。
メール配信システムを自社で構築するには、セキュリティ面や日本の法律を遵守したメール配信環境を整わなければならず、莫大なリソースやコストがかかります。そのため、メール配信システムを利用するのが得策です。
CRMプラットフォーム「クライゼル」のメール配信システムなら、メールリスト管理、メールコンテンツ作成、配信したメールの分析まで一貫して行えます。ライトプランなら月額１万円。下記から資料ダウンロードいただけます。
メール配信をする方法
メール配信をする方法は主に３つあります。以下ではその３つをご紹介します。
メーラー（GmailやOutlook）でToやBccを利用して送信
メール配信をするリスト数が少ない場合、メーラーを利用してメール配信することもあるでしょう。
しかし、一通のメールに含めることができる受信者の数には制限があり、何度も送信を行わなければならなかったり、CcとBccを間違え、全員のアドレスが受信者に見えてしまうといったヒューマンエラーに繋がりかねません。
また、配信停止処理をCSVなどのファイルを用いて手動で管理する必要があったり、メール配信効果の測定や受取人の反応の分析が困難です。
さらに、マーケティング目的としたメール配信には、規律や法律を守る必要があります。
メール配信サービスを利用する
大人数にメール配信を行う場合は、kreisel-クライゼル（CRMプラットフォーム）やautobahnMTA（API・SMTPリレーメール配信エンジン）などの専門的なメール配信サービスの使用を検討することを推奨します。
これらのサービスでは、下記のようなマーケティングに必要な機能がすでに備わっており、法規制にも対応しやすくなります。
- 配信リストのメンテナンス
- ステップメール配信
- セグメントテーション
- 配信結果分析（開封率・クリック率）
- オプトアウト（配信停止）フォームの設置
- エラーメール（バウンス情報）の処理
- Gmailのメール送信者のガイドラインへの遵守
自社でメール配信システムを開発
自社に十分なリソースがある場合は自社でメール配信する場合もあるでしょう。自社の成長に合わせてシステムをスケールアップできるところは良い点です。
しかし、TCO（Total Cost of Ownership）の面ではメール配信システムを利用した方が良い場合がありますので、開発する前にコスト面を算出して比較する事をお勧めします。
メール配信システムの仕組みについては、下記記事でも詳しく解説していますので合わせてご覧ください。
メール配信のメリット
メール配信システムや自社のメール配信システムを用いて配信する場合、以下のような事がメリットです。
パーソナライズされたコンテンツ配信
メールリストの年齢、性別、興味・趣向、居住地、生年月日などの情報を事前に収集しておくことで、より関連性の高いパーソナライズされたコンテンツをメール配信できます。パーソナライズされたメールは、顧客の関心を高め、エンゲージメントを向上する効果が期待できます。
また、パーソナライズ化されたメール配信により、受信者がメールを開封してクリックする確率が高まるため、キャンペーンの効果を高め、売上や顧客満足度を高めることができます。
ROI（投資収益率）の分析ができる
メール配信におけるROIは、売上ベースで計算する場合下記の計算式となります。
メールキャンペーンによる（利益 – コスト）/メールキャンペーンによるコスト×100%
具体例で説明すると下記のようになります。
- メールキャンペーンで生じた売上が100万円
- 商品の原価が30万円
- メールキャンペーンにかかったコストが20万円
メールキャンペーンによる利益=100万円 – 30万円 = 70万円
ROI（利益率） = (70万円 – 20万円) / 20万円 × 100 = 250（%）
このケースでは、メール配信キャンペーンのROIは250%となります。
100%を超えると投資した分の費用を回収出来ている状態を示しますので、100％を下回っている場合はメール配信コンテンツを見直すと良いでしょう。
メールコンテンツの分析ができる
- メール配信における開封率・クリック率
- メール配信におけるコンバージョン率
を分析できる状況であれば、どのコンテンツがどのくらいインパクト（売上、サイト流入数）があったかが一目瞭然です。さらに、
- コンテンツ（画像・文章）を変えABテスト
- 配信時間のABテスト
といったようなABテストを通しモニタリングする事で、最も成果をもたらすメールの要素を特定し、より効果的なメールコンテンツに磨き上げることが出来ます。
メール配信を行う場合は、配信するだけではなく、配信結果の分析やコンテンツのPDCAを回すことが重要です。
メール配信の注意点
メール配信を行う際、守るべき法令やガイドラインがあります。法令を守らない場合、罰金を科せられる場合もありますし、企業における信頼の失墜につながることもあるので、ぜひ一度確認しましょう。
特定電子メール法の遵守（日本国内の場合）
マーケティングを目的としたメール配信を行う場合、日本では「特定電子メール法」という法律を守らなければなりません。詳しくは下記記事にて解説していますので、合わせてご覧ください。
日本国外でメール配信を行う場合は、それぞれの国に準じた法律を遵守する必要があります。
個人情報保護法の遵守
メールを送信する場合、メールアドレス、氏名などの個人情報を取得し適切に保管する事が必要とされます。システム面のみならず、メールリストを管理する企業、担当者が個人情報保護法に関する知識を有して運用することが重要です。
例えば、メール配信システムを運営する企業が個人情報保護法について理解があるかどうかは、「Pマーク（プライバシーマーク）」を取得しているかどうかも判断材料になります。
Pマーク（プライバシーマーク）とは、事業者の個人情報の取扱いが適切であるかを評価し、基準に適合した事業者に”プライバシーマーク”の使用を認める制度です。
また、「Pマーク取得企業のメール配信システムを使っているから大丈夫」という訳ではありません。メールマーケティングを行う自社や担当者においても個人情報保護法に関する知識や遵守は必要ですので、自社でも定期的な研修やPマークの取得を検討すると良いでしょう。
Gmailのメール送信者のガイドラインの遵守
Gmailアカウント宛にメールを送信する場合は、Gmailのメール送信者のガイドラインに沿った運用をしないと、Gmail宛にメールが届かない・スパムメール扱いされるといった事が起きる可能性があります。
Gmailのメール送信者のガイドラインについては下記記事にて解説していますので、合わせてご覧ください。
まとめ
本記事では、メール配信における配信方法やメリット、注意点について記載しました。これからメール配信を導入する方の参考になりましたら幸いです。
